◆ 医療の良心を守る市民の会
    代表　永井裕之　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(2008.05.09)

「医師不足の現状を分析」について、４点に絞って、真髄をよくまとめていただいていると思います。「医師不足」が更なる「勤務医の劣悪な労働環境」を導いていることは事実でしょう。

しかし、すぐには医師の数を多くすることができないことも事実です。住民への質・安全を確保した医療を提供し、「医療崩壊」を止めるために、医療界と医療機関・医療者が真剣に考えて、緊急にすべきことは、「近隣の医療機関同士（病院と病院、ならびに診療所と病院など）で連携を深めることです。既に産業界での生き残りや顧客サービスのために、提携や合併をして実行されています。各病院などで、一人医長だけの劣悪な労働環境で勤務されている診療科に対して、たとえば、4つの病院の同じような状況にある診療科を連携統合すれば、医療者にとっては勿論のこと、地域住民にとってもよい医療を提供できることは間違いないと思います。現状を打破して、医療崩壊を食い止めることができるのは、今現場で大変な思いをして医療者自らが、知恵を出し、それぞれの医療機関で、更に周辺の医療機関と、また行政へ、検討結果・提言をぶつけることです。既に日本のどこかでは連携統合でよみがえった、または進行形の医療機関があると思います。小さな成功事例でも、真摯に学び、医療者自ら医療崩壊を食い止めることに挑戦していただきたいと願っています。また、医療者間の連携、チームワークはまだまだ改善の道が残されていると思います。

たとえば、産婦人科医師不足については、もっと多くの助産師の育成し、産科医との連携した出産体制の改善（法改正を含めて）などにより、産科医がいなくともできる通常分娩など、医療界の横断的な職能補完方法などをし、成功事例を作ることではないでしょうか。専門力を高めた看護師の権限と責任範囲の拡大なども医師不足を解消するひとつの手段になると思います。「医療崩壊」を叫び、厚労省など行政がいけないなどといっていては、医療者自らが医療崩壊を促進しているように感じます。自らが改革提案をして、自らできること即実行に移し、患者・市民にも支援を求め、また巻き込んで、実行すべきことがあると思います。田口さんの提言内容などについて、医療者のみなさんが被害者意識にならず、建設的の意見を戦わして、日本の医療の質・安全の向上を目指して、できることから実践する姿が、一日も早く見えますことを期待しています。